ブロックチェーンとは

ブロックチェーンはビットコインから生まれた技術

ビットコインを構成する技術の根幹となるものがブロックチェーンです。ブロックチェーンは「分散型取引台帳」とも訳され、「中央管理者不在で決済を行う」というビットコインのシステムを成立させるために生み出されました。簡単に言うと自動取引処理システムです。

銀行取引との違い

銀行取引の場合、例えばA君がB君の口座へ100円を振り込むとすると、お金の流れは「A君→銀行→B君」となります。
この取引は銀行がA君からB君へ100円渡った事を帳簿に書き込む(記帳する)ことで成立します。
つまり、銀行が「記帳」という形で取引帳簿を管理します。帳簿が改ざんされたりしないよう、銀行が責任をもって管理しているのです。
対してビットコイン取引の場合は、A君がB君に0.01BTC送金するとすると、コインの流れは「A君→ブロックチェーン→B君」となります。
この取引はA君からB君に0.01BTCのビットコインが渡った事がブロックチェーンに書き込まれます。
つまりA君とB君の間にはブロックチェーンのみが存在することになります。
ブロックチェーンは取引帳簿の役割をするもので、銀行のような中央管理機関は存在しません。ブロックチェーンの改ざん防止機能が、帳簿を外部から守ってくれます。

中央管理者不在という意味

上で説明した通り、A君とB君の間にはブロックチェーンのみが存在していました。しかし、実はそれと同時にブロックチェーン自体を管理するビットコインシステム参加者も存在します。ビットコインシステム参加者には誰でもなれます。つまり「取引者間にはブロックチェーンのみ存在するが、それを管理するのは誰でも可能」であるため、中央での集約的な管理者が不在になるのです。管理者自体は不特定多数の参加者という形で存在しています。

中央管理者不在でも不正を防ぐ仕組み

ブロックチェーンでは、取引をデータ化し「ブロック」と呼ばれるひとまとまりのデータを作成していきます。ブロックを参加者が作成し、検閲し、繋いでいくことで、銀行が管理する帳簿と同じ意味を持たせます。ではどうやって不正無くブロックを作成できるのか?
ブロックチェーンを間違いなく作成していくシステムには様々な要因がありますが、ブロックチェーンのみに焦点を当てて簡単に言うと、ブロック作成ごとに行われる参加者による検閲によって不正を防いでいます。ある参加者が作成したブロックは、他の参加者が必ず検閲するルールになっていて、不正が見つかるとそのブロックは破棄されます。このルールを実施するために、ブロックチェーンは世界中に公開されており、誰でもそこに不正がないかを確認できるのです。

世界中にどこまで公開されているのか

全世界に取引記録が公開されるということは、自分の取引が誰にでも見られてしまうという懸念はないのでしょうか?
もちろん、プライバシーを保護する仕組みもあります。例えば、ビットコインを保有するにはビットコインアドレスが必要ですが、ビットコインアドレス作成には個人情報は必要ありません。つまり、取引記録が公開されても個人情報が公開されることはないのです。
「アドレスAからアドレスBへ1BTC」というデータがブロックチェーンに記載されるだけです。
なお、仮想通貨が犯罪に利用された場合には、捜査機関がビットコインアドレスから、どの端末で利用したかなどを調べることは可能です。これは捜査権を持つ機関が行う場合のみで、私人が個人情報にアクセスすることは難しいので、安心して良いと言えるでしょう。

ブロックチェーンの「チェーン」の意味

ブロックが作成される際に、取引データ以外にあるデータが埋め込まれます。それは「一つ前に存在するブロックのデータの一部」です。
ブロックチェーンの全てのブロックは、一つ前のブロックデータの一部が次のブロックに使用されることによって「繋がれている」ことが証明されます。このことが、過去のブロックの改ざんを防ぐ仕組みの一つになります。
仮にあるブロックを改ざんしたとすると、上記のことから、それに連なるデータに矛盾が生じます。すると、ずっとブロックを改ざんしていかなくてはなりません。そうしている間にも新たなブロックは追加されていきます。改ざんにかかる時間は、新規ブロックを作成するための時間と同じだけかかる仕組みになっているため、改ざんが追いつくことはありません。これがブロックチェーンの過去記録の改ざん防止機能です。

ブロックチェーン技術の未来

ブロックチェーンは基本的には「記録を残す」ことに特化したテクノロジーです。今後さらに技術的に確立していった場合、ブロックチェーンを利用することによって、様々なシーンを想定することができます。
まず、管理者がいなくても正当な取引記録を残せることから、銀行の代替手段となりえます。銀行に手数料を払わなくてもお金をやりとりできるようになります。銀行の営業時間を気にする必要がありませんから、より自由に経済活動を営むことができるようになります。
ブロックチェーンは「記録の証明」にも利用できます。婚姻、遺言、登記、預貯金などの「証明」は、今までは信頼のおける第三者機関によって行われてきましたが、「ブロックチェーンに記載されている」という事実のみで行われるようになるかもしれません。
また、ブロックチェーンには「スマートコントラクト」という機能があります。これは、プログラムによって契約を自動的に行う機能です。スマートコントラクトにより、「料金を支払うのと同時に所有権が移る」という契約を自動的に行うことができるようになります。
上記の例はあくまでも想像の域を出ない話ですが、すでにいくつかの企業ではブロックチェーンを利用した社内でのシステム開発が進んでいます。このような管理者の下で利用されるブロックチェーンをプライベートブロックチェーンと呼びます。
逆に、ブロックチェーンではできないこともあります。一つは正誤の判断です。ブロックチェーンは、ブロックチェーン上で管理しているものが改ざんされたかどうかを見分けることはできますが、その管理しているものが正しいものかどうかの判断はできません。元々間違っているものをブロックチェーンで管理し始めた場合は、その間違った状態を保持するだけです。
また、ブロックチェーンはデジタルデータのみを記録するものですから、現実で起こる事象や、人の感情や能力など、データ化しにくいものは記録を残せません。それらの記録には人が基準を作成する必要があります。



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